DX時代のジャーナリズムとは。全情報発信者のリスキリングを掲げる「D-JEDI(ディー・ジェダイ)」が発足

DX時代のジャーナリズムとは。全情報発信者のリスキリングを掲げる「D-JEDI(ディー・ジェダイ)」が発足

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2022年9月4日、新しく設立された一般社団法人デジタル・ジャーナリスト育成機構(Digital Journalist EDucation Institute:D-JEDI、読み方:ディー・ジェダイ)の設立会見および記念シンポジウムが開催された。本記事では、当日の会場の様子をレポートする。

垣根を超えてジャーナリズムを学ぶ場が誕生

D-JEDIとは、「誰もがメディアとなれる時代の『伝える』手法と理念を学ぶ場を創造する」ことをミッションに、ジャーナリストの浜田敬子氏をはじめ、レガシーメディアと振興メディア(デジタルメディア)の両方を経験した多様なメンバーにより立ち上げられた団体だ。

D-JEDI理事メンバー。右から古田 大輔氏(ジャーナリスト/メディアコラボ代表)、熊田 安伸氏(SlowNewsシニアコンテンツプロデューサー)、浜田 敬子氏(ジャーナリスト)、滝川 麻衣子氏(Schoo執行役員Chief Content Officer)、金川 雄策(Yahoo! JAPAN クリエイターズプログラム チーフプロデューサー)。約半年前よりこのメンバーで毎週土曜午前に集まり、D-JEDI設立に向けてディスカッションを重ねていったという

団体名に「ジャーナリスト育成」と書いてあるので、一見「いわゆるジャーナリストのための育成団体」と思われるかもしれないが、そうではない。代表理事の浜田氏によると、企業のPR担当者やオウンドメディア担当、個人で活動するブロガーやYouTuberまで、あらゆる情報発信者を対象に「デジタル時代の報道スキル」や「報道の理念やリテラシー、行動規範等」を学ぶ場を提供し、日本の情報生態系をより豊かにすることが、D-JEDIの役割だと言う。

「今はメディア企業に勤めている人だけが、報道に携わる時代ではありません。たとえばYouTubeやブログ、noteなど、職業ジャーナリズムに携わっていない人の方が、よりジャーナリスティックなコンテンツを発信するという実態もあるわけです。でも、そういう人たちが報道の“基礎”を知らないことで、事故みたいなことや炎上につながるなど、残念な結果になっていることが、これまで何度もありました。
私自身、以前のBusiness Insider Japanにいた時にすごく楽しかったことは、色んな会社からきている人やメディア経験がない人と一緒に働くことで、お互いが得意なものを持ち寄って学び合うという環境で仕事ができていたと同時に、自分自身の知識やリスキリング、もっと言えば固定観念が入れ替わるような経験ができたことです。
こういう現場がもっと広くあればいいなと感じており、会社や立場の垣根を越えて一緒に自分たちのスキルをシェアしたり、理念を学んだりする場があるといいなと思い、この団体を立ち上げて本日の会見に至りました」(浜田氏)

具体的には、以下のようなセミナーやトレーニングの機会を提供する予定とのこと。情報発信に携わる人間にとっては、非常に有意義なコンテンツとなることが想定される。

【提供する分野】
・デジタル時代のメディア環境への理解
・取材や発信に関する理念や倫理
・企画・編集、表現の手法ー誰に、何を、どう伝えるか
・デジタルツールを活用した新しい手法
・オンライン発信やソーシャルメディア活用
・動画の撮影・編集
・発信におけるダイバーシティ &インクルージョンの重要性
・デジタル時代の編集部やコンテンツ編成のあり方

【具体的なセミナー例】
・オープンソース取材(OSINT)講座
・ソーシャルメディア活用講座
・データビジュアライズ講座
・Googleマップなど地形情報の活用講座
・新人・若手向け基礎講座
・中堅記者向けリスキリング
・女性記者・編集者向けのキャリア講座

なお、ここからは本D-JEDI設立会見に併せて実施されたシンポジウムのうち、「ジャーナリズムの再構築とメディアのDX」と題されたセッションの様子をレポートする。

ファシリテーター
 ・浜田 敬子(ジャーナリスト、D-JEDI 代表)
スピーカー
 ・荻上 チキ(社会調査支援機構チキラボ 所長)
 ・能條 桃子(一般社団法人NO YOUTH NO JAPAN 代表理事)
 ・米重 克洋(JX通信社 代表取締役)
 ・古田 大輔(ジャーナリスト、メディアコラボ 代表、D-JEDI 理事)

ジャーナリズムとは何なのか?

最初のお題は「あなたにとってのジャーナリズムとは」。

これについて、まずは社会調査支援機構チキラボの所長を務める荻上チキ氏が「調査に基づく応答」であると回答した。同氏は「当然ながらジャーナリズムは調べるのが仕事で、尚且つそれを報じるのが仕事」だと前置きした上で、「当事者報道の有無」を軸とするコメントを寄せる。

「メディア論の中では、90年代まではマスメディアという大きな権力に対して市民がしっかりと力を身につけて抵抗する、批判的に吟味する力が必要だという感覚で、メディアリテラシーの議論が出発してきました。ところがインターネット時代になってくると、たとえば自分がフォローしているTwitterアカウントが当事者として何かを発信するが、その当事者性故に様々なバイアスがかかっていたり、フェイクニュースを広げてしまうこと等が起こってしまいます。『ジャーナリストが当事者になってはいけない』という話がありますが、逆に『当事者はジャーナリストになりうるのか』という問題もあるわけです」(荻上氏)

たとえば震災発生時には、被災地現地の様子をビデオや写真でTwitterにアップし、それが一次情報となってテレビやWebメディア等が報じるということは、ここ数年で飛躍的に増えた印象だ。「では、その動画を拡散した時点でジャーナリズムは成立したのか」と荻上氏は問題提起する。

「それが実際にどうなのかと調べたり、背景がしっかりと分かった上で報道する・応答するというプロセスが必要になります。そう考えると当事者ジャーナリズムはおそらくあり得るが相当難しいので、既存のジャーナリズムや第三者の介入によって検証されて応答されることが必要となります。すなわち、これまでは上からやってくる情報に対してどう距離を取るかが課題だったのが、これからは横から拡散されてくる情報に対しても適切に応答していく。ジャーナリズムは、そういった時代的な要請を向けられているタイミングなので、改めてこのことを考える必要があると思っています」(荻上氏)

続いて、一般社団法人NO YOUTH NO JAPANの代表理事である能條桃子氏は「『わたしたち』の社会を下からつくる」と回答した。

能條氏は「社会から課題がなくなることはないものの、『良くなる』と思えるからこそ、私たちは他の人たちと一緒に生きていける」と前提を伝えた上で、「『私たち』とか『社会』というのがすごくぼんやりとしていて、人によってくくりが全然違うからこそ、一つの枠を作ってというわけにはいかない」と説明する。

たとえば国の制度(レギュレーション等)などは一つひとつの物事に対して、何かしらの枠を作っていくという行為と捉えることができる。この行為が「上から枠を当てはめていく行為」なのだとしたら、ジャーナリズムは「一人ひとりが違うということを前提に、下からつくっていくことが大事だ」と考えを述べた。

少し異なる目線で「“社会”のライフライン」と回答したのは、JX通信社で代表取締役を務める米重 克洋氏。JX通信社と言えば、これまで主に人海戦術で行われてきた主要報道機関のオペレーションおよびビジネスモデルに対して、ビッグデータとテクノロジーを活用したDXを押し進めるためのソリューションを提供している「報道DX」企業だ。

報道機関に日々寄り添って事業展開している米重氏は「報道が担う社会の役割は情報のライフラインである」とした上で、従来の4マス(テレビ、ラジオ、新聞、雑誌)におけるビジネスモデルの厳しさを指摘する。

「今の時代は、消費者が発信する時代になってきているという点が、これまでの4マス中心の時代からの大きな変化だと感じています。消費者が発信する時代においても、正確な情報をしっかりと裏付けられた形で社会へと発信し、多くの人に届けていく仕組みをどのように作れるかが、少なくとも私にとっては非常に重要な問いとなります。究極的には、たとえば4マスからSNS中心の時代になったとしても、これは引き継がれるべき役割であって、ジャーナリズムにおいて果たされるべき役割なのだとすると、このような『“社会”のライフライン』という表現になりました」(米重氏)

これに対して、メディアコラボの代表でありD-JEDI 理事でもあるジャーナリストの古田 大輔氏は、「社会のライフラインであるジャーナリズムのライフラインが尽きそうになっている」ことが大きな問題だとした上で、少し引いた目線から「情報=定食」という考えを示した。

「情報って毎日食べないとダメですよね。毎日食べて、それをもとに毎日の行動を決めているわけで、逆に、情報を摂取しないと行動ができないとすら言えます。そう考えると、ある一定の質のものをバランスよく食べていかないと、知的健康が養われていかなくなり、生活もできなくなってしまいます。僕は、情報は全て知的・精神的健康を養うものだと思っていて、その情報(=定食)をバランスよく食べるには、ジャーナリズムが情報産業の一角を占めていないといけません。もしも情報産業の中からジャーナリズムが無くなってしまったら、定食も偏ったものしか食べられなくなってしまうのではないかなと思っています」(古田氏)

報道から考える、レガシーメディアのDXとデータ活用の課題

続いてのテーマは「現在のメディアおよびジャーナリズムの問題の所在とは」。これについて、JX通信社の米重氏はポイントを以下の3つに整理し、それぞれがスパイラル的に影響しあって悪循環が発生していると説明する。

  • 労働集約型のオペレーションに起因するコスト構造

  • デジタルプラットフォームの台頭による収益機会の減少

  • 様々な低コストで面白いコンテンツとの競争環境

「JX通信社を創業した頃から考えると、この悪循環はより悪くなっていると感じています。もちろん我々も一所懸命に解こうとはしていて、たとえば警電(警察専用の電話)での業務などはだいぶ減ったという声はあるのですが、その一方で、たとえばあるテレビ局では災害等が発生したときに表示するL字テロップにまつわる業務について、いまだに数十人規模の体制が必要だとしていて、まさに人海戦術が必要になっています。ここに対して我々がどれだけインパクトをもたらせているかと考えると、かなり難しいなと。報道DXのわずかな部分をやっているわけですが、もっと入り込んでもっと根本的にDXしていかないと、我々の掲げている目標は達成できないと感じています」(米重氏)

一方で、チキラボの荻上氏は「メディアの課題と言っても、メディアごとに内容が違っている」と述べる。たとえば先ほど「4マス」という言葉が出てきたが、荻上氏によると近年は「2マス2メソ(mesoscale:中規模)」になってきており、数百万人を対象とするテレビや新聞と違い、数万〜数十万人を対象に報道する雑誌やラジオは、ある種「2マスのカウンターとして位置付けられる部分がある」として、生態系を大きく変えている状況だと説明する。

その上で、メディア全体を俯瞰して荻上氏が感じている課題とは「調査の仕方や勘所の共有に関する不足」だと強調する。

「社会問題を提示するときには、基本的にエピソード型の報道が続いてきたと思います。それはジャーナリズムの基本なのでとても重要だし、これからも滅びることはありません。しかし『このような人がどれくらいいて、どのような目にあいがちか』という、数字やデータによって可視化することで、『あなた自身も同じような目に合う可能性がある』という事実を提出し、場合によっては議題設定して法案の議論をしてもらうということも考えられます。そうしたことに対して、調査の力が大きくあるわけです」(荻上氏)

あらゆるDXプロジェクトと同様に、報道調査においても、エビデンスとなるデータの定量的な可視化が肝になるわけだが、その際に「調査の対象がすでにデータ化されているのか否か」が重要であると、荻上氏は続ける。

「日本はパブリックデータが非常に少ない状況です。その中でデータジャーナリズムをやろうとすると、データ屋さんによる人海戦術が最初に必要になります。また、ここを気合を入れてやりましょうとなっても、一方でデータ化の勘所が分からないこともあるわけです。それぞれの目詰まりを一個ずつ解消するのが、今の課題かなと思います」(荻上氏)

主にInstagramを活用して情報発信を行っているNO YOUTH NO JAPANの能條氏も、メディアの課題について「色々とある」と前置きした上で、このデータ活用の部分について、「取材を受ける側」から見た内容を説明した。

「18歳選挙権ができた時から投票率の活動をずっとやってきたのですが、いつまでたっても『どうして若者の投票率は低いのか?』という報道を、選挙のたびにやっています。そろそろ答えを出して、違う報道をしてくれてもいいんじゃないかと思います。選挙の時に来る記者さんたちも、普段から報じてくれている人は一部で、ほとんどの人は『選挙だから』報じているわけです。
もう少し国が、たとえば都道府県や市区町村ごとの投票率データを出してくれるなどしてうまくやってくれれば、投票率が上がる方法が見つかるんじゃないかなとというもどかしさは一つ感じています」(能條氏)

このようなデータジャーナリズムのあり方について、メディアコラボの古田氏からも印象的な内容が語られた。

「先ほどおっしゃっていたエピソード報道について、私も記者をやっている中で、細かい話をまとめてストーリーとして描くというのは重要だって、ずっと学んできました。でも今年6月にノルウェーで開催された、世界中のファクトチェッカーが集まる『Global Fact』というイベントの大きなトピックになったのがまさにこれで、実はエピソード報道がものすごく"信じられていない”ということが提示されました。
あれを見た人が『嘘っぽく感じる』という報告がたくさん出てきており、そういう時にまずはデータを的確に端的に伝えることで、より信頼性が増すという話がありました。会場にいたジャーナリストは全員動揺していました。僕たちはエピソードを伝え続けなければいけないのですが、その比重の掛け方が間違っているのではないかということで、まずは調査・データから、ということなのかなと思います」(古田氏)

ここまでの内容に加える形で、ファシリテーターを務めるD-JEDI代表理事の浜田氏からは「『上から発表された内容ではなく自分たちでまずは調査する』という、ある種のモチベーションや姿勢が新聞やテレビから少しずつなくなっている気がする」という印象が語られた。これについて荻上氏は「メディアの体力がなくなっている」ことを前提に、以下のようにコメントする。

「メディア全体が多忙化していて一人当たりのコストが高くなっているので、新しい試みができないことが一点あります。また、今までのOJTで学んできたノウハウを活かしていくことになるので、新しいメソッドによる新しい報道にトライするということが、なかなか難しい状況もあるでしょう。
僕みたいにずっとインディーズでやってきたタイプの人間からすると、マスメディアは基本的には羨ましいです。よく政治の世界で「ジバン、カンバン、カバン」というのがありますが、メディアも一緒で、僕たちが調査を投げると、まずはチキラボが何かから説明をしなければなりません。それに対して『NHKです』『朝日新聞です』などと言えば信頼性が違うので、それだけで答えてくれる確率が上がります。
そう考えると、能條さんの今の活動とも関わるのですが、たとえばマスメディアの外部編集やブレストメンバーとして入り、中の人としてアイデア等をコラボレーション型でやっていく。ここが一つの希望かなと思います」(荻上氏)

ミックス報道へのチャレンジに向けて

様々な課題が提示された中で、最後に「まずはどこから始めるべきか?」について、各登壇者より意見が交わされた。

特に印象的だったのが、荻上氏からの「ミックス報道へのチャレンジ」という提言だ。ミックス報道という言葉は、セッションの中で荻上氏が作った造語とのことだが、要するに“エピソード”と“テーマ”のミックスで報道するということだと言う。

もともとメディア研究の中ではフレーミング効果に関するものも行われており、その中でエピソード型の報道は、人々が無関心な内容でも関心を持ちやすいという結果が導出されている。つまり「テーマ型よりも拡散力の点で強力」だが、一方で受け手の側に立つと、エピソード型は取り上げた人個人への採点になるという特徴もあると荻上氏は説明する。かたやテーマ型になると、政策を立案したり吟味するというモードで人々は情報を摂取するようになるわけだが、該当のテーマにアンテナの立っていない人にとっては、そもそもテーマ型報道が届かないというデメリットもあるわけだ。

このような特性を理解した上で、荻上氏は「まず個人のエピソードに着目し、そのあとで、その人を取り巻く状況をデータで示し、最後に専門家による提言を出してもらう」という一連のプロセスをパッケージ化することに、一定の効果があると説明する。

「このフォーマット自体は現在、多くの番組等で採用されています。しかし、データ等で語るテーマの部分がまだ弱いので、エピソード報道から識者コメントへとうつるものがまだ多く、間でデータが抜けているが故に共感するか否か止まってしまうことがあります。なので、ミックスのためには何が足りないのか、という検討がまずは必要だと思います」(荻上氏)

なお、会場参加者より「ジャーナリズムの一機能は歴史の記録だと思うが、DXを進めたら100年後にどうやって記録に残るのか」という質問が、最後に寄せられた。紙媒体であれば物理的に保存をすることで「記録が残る」ことになるが、デジタルの場合は保管されているサーバーが災害等で吹っ飛んでしまうと、そこに格納されているデータも消えてしまうことになる。冗長化設定をしているとしても、本質的な記録メディアとしての脆弱性は紙媒体に劣ることは間違いない。これについては、メディアコラボの古田氏がコメントしてセッションを締め括った。

「本当に難しい問題です。こんなにインターネットメディアのコンテンツが消えていく世の中は、10年前には気づいていませんでしたし、まだ答えはないと思っています。まさに真摯な議論が必要になってくるし、著作権とか法律を含めてもう一度考える必要があると思っています」(古田氏)

編集兼ライター後記

僕のような「レガシーメディアを経験したことのない人間」にとって、情報を“報道”として発信するときのマインドやルールは、それこそ見様見真似でやっていくしかありませんでした。特にマインド部分のインプリメンテーションは、実際に新聞報道やテレビ報道に従事した経験のある方に個別で連絡してお話を聞いたり、必要に応じてそのような方が登壇するセミナーに参加して、講義後にしつこく質問するなどの方法しかなかったわけです(あとは小説『クライマーズ・ハイ』のような報道関連ストーリーを読んでテンションを上げるとか)。

だからこそ、今回設立されたD-JEDIのような機関は、僕のような新興メディア出身の人間にとっては、非常に重要なリスキリングの場だと感じます。もちろん、レガシーメディアの方にとっても、デジタルサイドの知見を学びディスカッションできるという観点で非常に意義のある場でしょう。「ジェダイ」という言葉が入っているのも、スター・ウォーズファンとしては胸キュンポイントです。

情報発信に携わる多様なメンバーがいればいるほど、議論も活発になり、かつ本記事でも触れたような構造的な課題の解決に向けたスピードが向上すると思うので、興味のある方はメンバーシップを検討してみると良いのではないでしょうか。

 

取材/文/撮影:長岡武司

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