DX人材とは何なのか？必要とされる職種や注意点を解説

DX人材とは何なのか、詳しくご存じでしょうか。「国が推進しているから」「入れたほうがいいといわれたからDX人材を入れてみようかな」など漠然と考えてはいませんか。DX人材は、企業内の事業やシステムを詳しく知っている人物を育成することが重要です。なぜDX人材が必要とされるのか、必要とされる職種やDX人材を育成するときの注意点などを詳しく解説します。

DX人材について詳しく知ろう

DX人材については、経済産業省が2018年に発表した「DXガイドライン」に詳しく書かれています。簡単にいうと、DX人材とはDXの推進を一手に担う大切な存在です。デジタル技術やデータ活用を熟知しているだけでなく、企業経営の総合的な発展に役立つマネジメントスキルも求められます。

DXとはデジタルトランスフォーメーションの略であり、その名の通りデジタル技術を利用して起こす変革のことです。デジタルに詳しいというだけでは意味がなく、事業に変革をもたらす、凝り固まった組織内に新しい風を吹き込むということが大切です。DX人材に対する見識を深めて、ぜひ必要な人材を企業内で育成できるようにしましょう。

DX人材が必要とされる職種と役割

どの企業のどんな職業でも、DX人材が必要とされるのではありません。よりDX人材が必要とされる職種、職種によってそれぞれ役割があります。役割別に特化した人材をきちんと育成することで、よりDXを推進することができ、成功率も高まるでしょう。ここでは、DX人材が必要とされる職種にはどのようなものがあるのか、1つずつ詳しく見ていきましょう。

職種① プロデューサー

DX人材が必要とされる職種の1つ目は、プロデューサーです。プロデューサーは、デジタル技術を利用した変革を主導するリーダーであり、企業の目指すところやビジョンを深く理解していることが重要です。そのため、自社内の管理職がなることがほとんどです。

プロデューサーに必要なのはマネジメント能力であり、部下を統率する力と調整する力が必要になってきます。企業の将来に対して明確なビジョンを持っていて、それを共有し実現にまで持っていくだけの行動力も求められる非常に重要な役割です。

職種② ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーとは、ビジネスモデルの企画や立案、推進を行う役割のある人です。自社に合った企画を考える必要があるため、自社のビジョンを詳しく理解している人が担う必要があります。

経営コンサルタントとの違いは、中長期的な計画だけでなくスタートの段階から計画を手掛けるということです。企業の将来的な発展のために、DXを含めた経営戦略を立案することが求められます。

職種③ アーキテクト

アーキテクトとは、プロデューサーやビジネスデザイナーが考え出した企画を実現するための人材です。デジタル技術やビジネスに詳しくシステムを設計できるという点が重要です。なぜなら、DXを成功させるためにそれぞれの企業にふさわしいシステム設計をしなければならないからです。

そのため、提案された企画や与えられた課題を深く理解することが大切です。システムの開発や構築が必要とされる役割であるため、システムエンジニアの能力は必須といえます。DX推進を円滑に進めるためのコミュニケーション能力も求められるでしょう。

職種④ データサイエンティスト／AIエンジニア

データサイエンティスト／AIエンジニアとはいわゆる、データ解析を行う人のことです。どの事業においてもデータは重要な位置を占めますが、DXを進めていくのであればデータの分析や解析は、より重要となってくるでしょう。しかし、DXにおいて解析するべきデータは非常に膨大です。その中から必要なデータだけを取り出すことができるデータサイエンティスト／AIエンジニアは、統計学やプログラミングスキルに精通している必要があります。初めからその方面に特化している人材を社内で見つけるのは困難ですが、適性のある人を支援して育成することは可能です。

職種⑤ UXデザイナー

UXデザイナーは、社内での企画を提案するビジネスデザイナーとは違って、ユーザー向けのデザインを担当する職種です。ユーザーファーストの企画ができることがDX人材の強みです。DX人材の中でもUXデザイナーがいなくてはユーザーに支持されるシステムを作り上げることはできません。

高性能なシステムの場合、機能が複雑すぎてユーザーがかえって使いづらいといったケースが多々見受けられます。そのため、UXデザイナーはユーザーにとって使いやすくするためのデザインを考えるという役割があるのです。UXデザイナーがいるからこそ、多数の人に提供できるシステムができます。

職種⑥ エンジニア／プログラマー

システムの実装や構築を担当するのが、エンジニア／プログラマーです。これらの職種はその名の通り、システム開発を行う上で非常に重要な役割を果たしています。企業のDXを推進するうえで必要不可欠な職種といえます。日々進化するデジタル技術に対応できる専門知識とスキルが求められるため、企業内で適切な人材を見つけるのは難しいでしょう。

当然、DXの現場で利用されている数多くのシステムに精通している必要があります。また、求められているシステムをその都度開発することも求められます。社内でエンジニアやプログラマーの育成や人材確保が難しい場合は、外部から人を入れることも検討してみるとよいでしょう。

必要とされるスキルとは

DX人材に最も必要とされるスキルとは、着想力や発想力、そして企画力です。これらがそろっている人材こそが、DXへの適性があるといえるでしょう。デジタル技術に精通していることに加えて、DXへの適性がある人材を選定することが大切です。

社内SEで着想力や発想力・企画力が備わっている人材がいればベストでしょう。その他、複数の部署とコミュニケーションをとりながら業務を円滑に進めることができる経営陣や管理職もDXの適性があるといえます。社内でいなければ外部からDX専門の人材を雇用することも選択肢に入れておくとよいでしょう。

DXは、単に社内の業務を機械化することではありません。デジタル技術を活用して社内業務を効率化し、新しい時代に対応するためのビジネスモデルの変革を目的としています。まずは企業においてどのようなDX人材が必要とされているのかを明確にしておきましょう。さらにDXを推進するのであれば、社員全員でDXについての共有が必要になります。企業全体でビジョンを共有し、DXについての理解を深めることでより成功率も高まるでしょう。

長期的な計画のもとに必要なDX人材を育成しよう！

DX人材を育成するのは、そう簡単なことではありません。まずは自社のDXのビジョンを明確にし、目指すゴールを設定してから人材を育成することが大切です。企業を変革するための発想力や企画力、何より行動力のある人物を探すだけでも時間がかかることでしょう。また、人材を育成するにあたっては、全面的に企業側が支援する必要があります。そうすることで、よりDX人材のモチベーションを高めることが可能になるでしょう。

しかし、すぐに適切な人材を見つけて育成できるわけではありません。DXを成功させるためには焦ることなく長期的な計画を立てる必要があります。長期的な計画のもとに、それぞれの役割に特化したDX人材を育成しましょう。企業にとって必要なDX人材の育成こそが、DXを推進するにあたっての第一歩といえます。