DXの読み方を知っておこう！意外と知らないDXの定義も解説

xDX編集部

2022.01.25

DXが必要と言われ続けて、それなりに時間が経過しています。そうなると、今さらDXとは何か、具体的なことが分からないのに聞くこともできないという悪循環に陥っていませんか。

そこで本記事では、今さら聞けないDXの読み方や定義について詳しく解説します。この記事を参考に、改めてDXとは何か、その大切さを理解しましょう。

DXとは

DXとは、デジタルトランスフォーメーションのことで、読み方はそのまま「ディーエックス」となります。DXは2004年のスウェーデンで誕生した概念で、「ITがあらゆる生活をより良い方向に変える」という意味があります。

しかし、その意味が現在ではかなり違ってきていて、デジタル化やIT化に伴うデータの分析によって得た情報を提供することを指します。また、コスト削減や業務の効率化などに繋がることで、ビジネスモデルに変革をもたらすことが期待されています。

なぜDXなのか

DXを知るには、デジタルトランスフォーメーションの基本的な知識からおさらいしていく必要があるでしょう。

DXを英語であらわすと「Digital Transformation」となり、略称としてはDTなのではと感じるのではないでしょうか。そこがあえてDXとなっているのは、英語圏では「Trans」はXと略すのが一般的だからです。

DXの定義

DXの定義として、経済産業省が公表したものがあります。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

引用：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX 推進ガイドライン） Ver. 1.0 ｜経済産業省

つまり、データやデジタルをもとにビジネス環境の変化に対応することで、これまでになかった商品やサービスを生み出すのがDXです。また、テクノロジーを活用したコストの削減や業務の効率化、働き方改革をもたらすことでもあり、企業の在り方やビジネスの仕方を大きく転換するのが、DXとなります。

DXの目的

DXを推進する上で重要なのは、DXの目的を決めるという点です。目的がないままにDXを推進すると、迷走してしまう可能性が高いでしょう。そのようなことにならないためにも、目的はきちんと定めておく必要があります。

DXの目的はもちろん企業ごとに違ってきますが、目的を定めるためには何が課題なのかを知っておく必要があります。

例えば、紙の決済が多すぎて業務が非効率である、といった課題があるときには、業務を効率化することを目的としましょう。具体的には、AIなどのテクノロジーを導入し、必要なレポートや決裁書類などはすべてパソコンでやり取りできるようにするなどです。紙が必要なくなれば、在宅でテレワークも可能になるでしょう。作業効率が上がるために同じ業務でもかかる時間が短くて済み、残業時間が減るなどの働き方改革も可能になります。

マーケティングで顧客ニーズを詳しくつかみたい、使用者の声を製品に反映したいといった場合には、SNSや公式ホームページを活用して顧客対応をしてみるのもおすすめです。直に使用者の感想を聞いたり、どのような商品が欲しいのかを確認したりと、さまざまな顧客と対話することができます。それによって、ブランドの名前やロゴを覚えてもらうこともできるでしょう。

IT化との違い

DXは、テクノロジーを利用するもののIT化とは違います。そもそもIT化というのは、これまでアナログだった業務を少しずつITに置き換えていくことを指します。DXと違ってIT化することそのものが目標であるため、他に目標を決める必要はありません。

一方で、DXは「目的」ありきです。DXを推し進めることが目的ではなく、例えば作業効率の改善や、データを分析して新商品を開発することが目的です。

DXが注目されている理由

DXが注目されているのは、激しく変わるビジネス業界で競争に生き残るために重要だからです。新しく参入してきた企業から自社の権益を守るためにも競争力の維持・強化を図る必要があるでしょう。

そのためにこそ、DX推進が提唱されていますが、なかなかうまくいかないのが現実です。多くの企業や政府が注目する中で、実際にテクノロジーを活用してDXに成功しているのはごく一部の企業だけです。

DXの抱える課題

一見、DXの抱える課題はないように思えます。なぜなら、DX推進をしていかなければ、これからの競争社会に立ち向かうことができないからです。企業がDX化を推し進めるのは、企業競争力を向上させるためです。また、生産性を向上させるためにも、DXによる業務の効率化が求められています。

しかしそれでも、DXはいくつかの課題を抱えています。どのような課題を抱えているのか、どうすれば克服することができるのかなどを詳しくみていきましょう。

DXの必要性を理解

そもそも、DXの重要性を理解していない経営陣が多くいます。DX推進を推し進めて成功している企業は、その多くが経営陣に理解があります。さらに、経営陣だけでなく従業員にもDXへの理解が浸透しているため、企業全体がしっかりDXを推進することにコミットしています。

DX化を進めるには企業が一丸となるだけでなく、DX人材の育成も必要です。場合によっては、専用の部署を作る必要も出てくるでしょう。スピード感のある変革が求められている中で、経営陣の理解があるのとないのとでは全く違ってきます。そのため、まずはしっかりプレゼンをして自社の社長や役員を説得し、DXの必要性を理解してもらいましょう。

ITシステムの構築

DX推進のためには、ITシステムの構築が不可欠です。既存業務がアナログのままでは、うまくDX化を推し進めることはできないでしょう。とはいえ、IT化を推し進めていくとなると、どうしても資金不足に陥ってしまいます。そのためDX化の前にIT化を進める場合には、十分な資金を用意しておく必要があります。

また、ITシステム構築には、もう1つ落とし穴があります。それは、肥大化・複雑化してしまった従来のシステムの存在です。長く使いすぎた既存システムは、1つずつ把握してから処置するべきものです。時間はかかるかもしれませんが、焦ってもいいことはありません。実際にIT化を進めるときにも、1つずつ確実にやっていきましょう。

日本の習慣

日本独特の習慣が、DX化を阻んでいるケースも多々見受けられます。DX化を阻む日本の習慣とは、戦後の物資が不足する時代から50年間成功してきた「ものづくり中心の単一事業」の独特な経営スタイルです。もともと器用で、ものづくりが得意な日本です。戦後ものづくり1本で経営してきた企業も多く、常に売上の向上や原資の低減、機能の追加などを行いシェアを拡大してきました。

しかし、もはやそれでは対応しきれない時代です。国内市場は縮小傾向にあり消費が落ち込む中で、これまでの大量消費を見据えた「ものづくり中心の単一事業」の大量生産のビジネスモデルでは成り立たなくなってきています。加えてデジタル化の時代が到来したことで、変化についていけない人が少なくない状況です。