DXの意味が分かれば2025年の崖も理解できる？初心者にも分かりやすく解説

最近よく「DX」という言葉を目にするようになりました。盛んに「DXを進めることで生き残ろう」といった旨のフレーズが叫ばれていますが、「そもそもDXの意味って何？」「DXを進めないと何かマズいの？」と疑問に思っている人もいるでしょう。

そこでこの記事では、DXの意味と、必要性について解説します。「うちにDXは必要ないかも」と放置していると、近い将来困ったことになるかもしれません。まずは正しい知識を得ることからはじめましょう。

DXとは何の略？意味を学ぼう

DXは、Digital Transformation （デジタルトランスフォーメーション）の略称です。小文字でdxとあらわすこともありますが、大文字でDXと表記することもあります。

では、なぜDXと呼ぶのでしょうか？デジタルトランスフォーメーションは、テクノロジーを使って産業構造を変化させていくことを指します。Digitalはそのまま「デジタル」という意味ですが、TransformationのTransには「交差する」という意味があります。このまま頭文字をとってDTと略してもいいのですが、そうすると既存のプログラミング用語とかぶってしまい混乱を招くため、頭文字の「T」ではなく「交差」を1文字であらわす「X」が使われているのです。その結果、DXと略されるようになりました。

DXの考え方は、スウェーデンのウメオ大学教授エリック・ストルターマンによる提唱がきっかけで2004年からはじまりました。企業においてのDXとは、ビジネス環境の変化に柔軟に対応し、データとデジタル技術を活用しながら、顧客や社会のニーズを基にして、製品やサービス、ビジネスモデルなどを変革することです。また、業務そのものや、組織やプロセス、企業文化や風土を変革し、競争する上で優位性を確立することと言われています。

2025年の崖の克服のため？DXをやる意味とは

最近、テレビや広告でもしきりに「DXの促進を！」と宣伝しているのを目にします。なぜ、今DXが注目されているのでしょうか？そこには「2025年の崖」と呼ばれる問題と深くかかわっています。

なぜ今DXが注目されているのか

そう遠くない未来、日本の多くの企業が使用している既存のITシステムは老朽化していきます。システムが古くなることが原因で事業の拡大や企業の成長が鈍化する「2025年の崖」といわれる問題が発生すると警告されています。「2025年の崖」を回避するために、たくさんの企業がDXへの取り組みを今から始めているのです。

国もDXには注目しており、2018年、経済産業省が「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」を示しました。これは、日本企業のDX化を促進させるためのガイドラインです。

2025年の崖とは

経済産業省のガイドラインもあり、多くの経営者が、未来の成長や競争力強化のためにDXを促進することが必要だと理解しはじめています。

しかし、「2025年の崖」を理解しきれていない経営者もいるのが実情です。ここでは、「2025年の崖」とは何かを解説していきます。

・既存システムの課題

 既存システムが部門ごとに構築されていると、全社的・横断的なデータ活用ができません。ほかにも、必要以上のカスタマイズがされているなどの理由で、システムが複雑化している、ブラックボックス化している、といった場合もあります。

・現場の抵抗がある 

DX化するには、まずは上記のような既存システムの問題点を解決しなくてはなりません。そのため、仮に経営者がDXを促進しようとしても、社員の業務が煩雑になるといった理由で反対されることもあります。業務全体の見直しも求められるので、現場の社員の抵抗も大きく、経営者サイドと現場サイドの折り合いをつけ、どう実行していくかが課題となってきます。

・2025年の崖

既存システムの課題と現場の抵抗を克服できない場合は、DXの実現が難しくなるだけでなく、2025年以降には年間最大12兆円の損失が生じる可能性があると言われています。これが「2025年の崖」です。

これらの損失を防ぐために、2025年までにシステム刷新を推進する必要があります。

2025年の崖以外にも、企業が今DXに取り組むべき理由

「うちは小さい会社だし、2025年の崖はあまり関係ないかも」と思っている人もいるでしょう。しかし、今DXに取り組むべき理由はほかにもあります。

・消費行動が変化している

近年、消費者の多くが「モノ消費」よりも「コト消費」を求めるようになりました。

今後は企業も単にモノを売るのではなく、消費者にコトを与えられるような、新たなビジネスモデルを構築しなければなりません。そのためには、システムだけでなく業務や組織全体を変革していく必要があるのです。

・ビジネス環境がデジタル化している

現在、オンラインショッピングやUberやAirbnbといったアプリを使ったサービスなど、デジタル技術をベースにしたビジネスモデルが次々と生まれています。その結果、あらゆる分野で既存の産業が厳しい局面に立たされています。

既存の企業が生き残るためには、DXが不可欠です。

DXの実現シナリオと放置シナリオ

最終的に目指すものは、2025年までの間に複雑化、ブラックボックス化した既存システムのうち、必要なものや不要なもの、塩漬けするものを仕分けしながら、必要なものを刷新しつつDXを実現することです。その結果として、2030年は実質GDP130兆円超の押上げを実現しようとしています。

しかし、DXをすすめる理由は理解できたとしても、現状のまま放置するか、今すぐにでもDXに取り組むかは経営者次第です。ここでは、放置シナリオと実現シナリオを比較していきます。

DXをせずに現状を放置していたらどうなる？

既存システムに依存し、現状のまま放置することはある意味、楽ではありますがさまざまなデメリットがあります。

【ユーザー】

・データが活用できない

データは、日々爆発的に増えていきます。しかしそれを活用しきれず、デジタル競争に負けてしまう可能性があります。

・技術的負債

多くの技術的負債を抱えることで、業務基盤そのものの維持や継承が困難になることもあります。

・リスクが高まる

サイバー攻撃や、事故や災害によるシステム障害、データ滅失や流出といったリスクが高まります。

【ベンダー】

・人材不足

技術的負債の保守や運用にリソースが奪われるため、最先端のデジタル技術を扱える人材を確保できなくなります。

・世界を相手にできなくなる

既存のシステムサポートに伴う受託型業務から脱却できないため、クラウド型のサービス開発、提供といった世界のマーケットに参戦できない状況になる可能性もあります。

DXを実現した場合こうなる！

DXは大変な面もありますが、実現できればたくさんのメリットを享受できます。

【ユーザー】

・技術的負債の解消

技術的負債を解消することで、人材や資金を維持できます。これまでの保守的業務からデジタル技術の活用にスムーズにシフトできます。

・グローバル展開が可能に

スピーディな方向転換や、新たな商機を見つけたときにスムーズなグローバル展開ができます。また、デジタルネイティブ世代の若い人材の活躍の場が増え、新たなビジネスが創出されるケースも見込めます。

【ベンダー】

・人材や資金をシフト

既存システムを維持・保守するための業務から、最新のデジタル技術分野に人材と資金をシフトすることができます。

・受託型からクラウド型に

渋滞の受注型ビジネスから、AIやアジャイル、マイクロサービスといった最先端技術を持つクラウド型のアプリケーション提供型ビジネスモデルに移行することができます。

・プロフィットシェア

ユーザにおける開発サポートについては、プロフィットシェアが可能なパートナーの関係になれます。

DXの意味を理解することがDX実現の第一歩となる

DXとは、テクノロジーを使って産業構造を変化させていくことです。DXを推進する理由には、「2025年の崖」のほかにも、消費行動の変化や、ビジネスがデジタル化していることが挙げられます。既存システムに依存したままだと、近い将来人材不足や商機を逃すといったデメリットが生じるかもしれません。すみやかにDX化していくことでビジネスチャンスを逃さないようにしましょう。

文：xDX編集部　画像提供：Getty images, photoAC