OMOはビジネス戦略に欠かせない?事例と用語解説

OMOはビジネス戦略に欠かせない?事例と用語解説

目次

OMOという言葉は聞いたことはありますか?「そんな言葉は知らない」「O2Oやオムニチャネルとは違うの?」という人もいるでしょう。実店舗と同時にインターネットでも買い物をすることを増えた現代では、OMOは身近なものとなってきています。この記事では、OMOの用語説明や事例をはじめ、O2Oやオムニチャネルとの違いなどを解説します。OMOについて勉強したい人だけでなく、「自社製品の売上をアップさせたい」と考えている人は参考にしてください。

なお、「DXとは何か?」について体系的にチェックしたい方は、以下の記事でxDX編集長が詳しく3万字で解説しているので、ぜひ併せてご覧ください。

▶︎[編集長が3万字で解説]DXとは?注目の背景から行政/民間/生活者への影響、活用技術、推進のポイント、最新トレンドまでを体系的に解説

OMOを分かりやすく解説

OMOは、人によっては馴染みの少ない言葉ですが、マーケティングを成功させたいなら非常に大切です。ここでは、OMOの意味などを紹介しますので、まずは理解を深めましょう。

OMOとは何?

OMOは「Online Merges with Offline」の略称です。日本語に訳すと「オンラインとオフラインを合わせたもの」になります。具体的には、インターネットショッピングとネット以外のリアル店舗の垣根を超えた、マーケティング概念のことです。

ネットショッピングとリアル店舗の境界線がなくなれば、それぞれの顧客に合わせたサービスや商品の提供が可能になります。OMOはそこを目指しているのです。

O2Oやオムニチャネルとの違い

OMOと間違えやすい言葉に、O2Oとオムニチャネルがあります。

・O2Oとは

O2Oは「Online to Offline」の略称で、オンライン上からネット以外の店舗での購入を顧客に促すことです。また、ネット上で商品やサービスの情報提供を行い、顧客に「店舗で試してみたい」「店舗に行って購入したい」と思わせるようなマーケティング概念も該当します。

具体的には、ネット上で商品やサービスの割引クーポンやポイントを提供し、飲食店や美容院、販売店などの実店舗で使用できるようにしたり、ECサイト内で店舗情報を掲載し、最寄の店舗の位置が分かるようにして顧客をネットから実店舗に誘導したりしています。

O2Oの大きな特徴は「ネットと実店舗」を分けて考え、顧客をネットから店舗につないでいる点です。そうすることで、顧客の動きを検証しやすいというメリットも生まれます。例えばサイトで発行したクーポンやポイントであっても、使用されるのは実店舗になるので、集計する際はクーポンやポイントが使われたのは何回かを数えるだけで済みます。ITやWebが苦手な店舗オーナーやアルバイトスタッフでも施策の効果が把握しやすいのです。

・オムニチャネルとは

オムニは「あらゆる」、チャネルは「販売経路」という意味です。オムニチャネルは、さまざまな販売経路で顧客と接点を持ち、一貫したサービスを提供する販売戦略のひとつです。

オムニチャネルでは、実店舗やオンラインショッピングだけでなく、カタログ通販や、SNSのショップなどを含め全ての販売経路で、同じ購入体験ができます。

オムニチャネルは顧客に誘導を意識させずに、店舗でもネットでもカタログ通販でもどこで購入しても同じ利益を得られるのがポイントです。

OMOが目指すものとは

OMOによって企業が得られる顧客データは価値があるだけに、取り扱いには厳重な注意が必要です。セキュリティや安全性を確保することと、大きなメリットがあります。

OMOのメリット

OMOには、企業にとっても顧客にとっても利点があります。

・企業側のメリット

企業側にとって、OMOは売上の向上につながるといった大きなメリットがあります。顧客情報が全てデータ化されるので、顧客が求めているものや興味を持ちそうなものを個に合わせてダイレクトにアプローチすることが可能になるからです。

現在ではSNSの発展に伴い、得られる情報も増えてきました。情報の価値自体が高くなっているのです。

・顧客側のメリット

顧客にとってのメリットといえば、利便性でしょう。スマートフォンさえあれば、買い物をラクに行うことができます。

顧客が買い物をする際に電子決済をすると、そのデータがオンラインシステムで管理されます。そのため、例えば「前回購入したスカートと同じサイズのものが欲しいけど、サイズを忘れてしまった。Sだったかしら?それともM?」といった場合でも、すぐに前回のデータを引き出すことが可能です。

OMOが可能になるための条件とは

OMOに力を入れている中国企業の「テンセント」や「アリババ」などが、販売やサービスで重要視していることは、商品自体の魅力や機能、店舗のスタイリッシュさといったものではありません。これらの企業が大切にしているのは、顧客が商品やサービスに触れることで得られる体験や経験なのです。この体験や経験を生み出すには、OMOが欠かせません。

OMOを可能にするためには以下の条件が必要です。

・オンライン環境

スマートフォンやモバイルネットワークが普及することによって、いつでもどこでも顧客データを取得することができます。店舗だけでなく顧客のオンライン環境が整うことも大切です。

・モバイル決済

例え少額であっても、どんな場所でもモバイル決済ができることが重要です。顧客にとって便利なだけでなく、企業側もデータを収集しやすくなります。

・安価なセンサーの普及

多様性があり、品質の良いセンサーが安価で手軽に入手しやすくなれば、あらゆる場所に設置が可能になります。その結果、人の位置や行動などの動きがリアルタイムでデータ化されるので、そのデータを使った新たなサービスや製品が生み出せます。

・AIの普及

自動化されたロボットやAIが普及すれば、製品の部品の調達から販売までの一連の流れ(いわゆるサプライチェーン)を自動化させることも可能になります。顧客に応じたサービスを自動的にAIが選別することや、無駄が出ない在庫管理も叶うでしょう。

OMOのビジネス事例を紹介

ここでは、実際にOMOを導入し、成功した日本企業の事例を紹介します。

株式会社ビームス(BEAMS)

アパレル企業の「BEAMS」では、店舗で商品を購入するとハウスカードが発行されます。OMOを導入する前は、ハウスカードの情報と、オンラインショップで登録する会員データを別々で管理していました。導入後は、それらを統合することで、より顧客に寄り添ったサービスを提供することが叶いました。

具体的には、「この顧客はどこの店舗でどのような商品を購入した」といった情報が、店舗・オンライン問わず、顧客のデータを個人単位で把握することができるようになったのです。一元化された情報から、顧客が購入した商品を使ったスタイリング画像などの提案といった、個に応じた訴求をおこなっています。

TOUCH-AND-GO-COFFEE

サントリーが運営している「TOUCH-AND-GO-COFFEE」では、メッセージアプリ大手の「LINE」を使ってコーヒーの事前注文を受け付けるサービスを提供しています。

顧客は、「LINE」を使ってあらかじめ商品の注文と、受け取り時間を選択した上で店舗へ向かいます。200種類以上の個に応じたカスタマイズができる上、ボトルに顧客の名前を入れることができるなど、特別感もあることから人気があります。

OMOの導入がビジネス成功の鍵を握る

OMOはネットショッピングとリアル店舗の境界線をなくしていくことを目指しており、O2Oやオムニチャネルとは異なるので注意しましょう。

OMOの導入には、オンライン環境の整備や、スマートフォンの普及が必要です。実店舗とオンラインショッピングの顧客データを一元化できるOMOを導入すれば、個に応じた製品やサービスを顧客にアプローチすることが叶います。結果的に顧客満足度も上がり、売上アップにもつながるので、まだOMOを導入していない企業は、導入を検討してみてください。

文:xDX編集部 画像提供:Getty images, pixabay

関連記事

  • SaaS・Paas・laaSの違いとは?それぞれの特徴と責任範囲をチェック!

    SaaS・Paas・laaSの違いとは?それぞれの特徴と責任範囲をチェック!

  • DXの進め方を解説|DX化の優先順位もご紹介します

    DXの進め方を解説|DX化の優先順位もご紹介します

  • DX開発に必要なプロセスや技術を解説!DX開発を成功させるコツもご紹介

    DX開発に必要なプロセスや技術を解説!DX開発を成功させるコツもご紹介

  • DXの導入メリットと活用すべき分野を解説!導入事例もご紹介

    DXの導入メリットと活用すべき分野を解説!導入事例もご紹介

  • DXを推進する人材に最適な資格6選|DX人材に求められることも解説!

    DXを推進する人材に最適な資格6選|DX人材に求められることも解説!

  • DX時代とは?2025年に向けてやるべきこと

    DX時代とは?2025年に向けてやるべきこと

News

  • トレノケートホールディングス㍿は、日本のデジタル競争力向上のために何が必要なのかなどを探るため、アンケート調査を実施

  • ㍿ユー・エス・イーが提供するクラウドサービス「Charlotte」は、給与明細をはじめとする、その他の書類を簡単に作成し、従業員へ電子送付可能なサービス「Charlotte Reports」の提供を開始

  • パーソルエクセルHRパートナーズ㍿が、ハノイ工科大学とベトナム人材の採用・就職支援・学生サポートに関する協力関係を促進することなどを目的とした「日本語教育クラス寄付講座開講」に関する提携契約を締結

  • ㍿クラウドワークスが、Peaceful Morning㍿の株式を全取得し、子会社化することについて決議

  • アイディア㍿が、改正船員法に対応した船員労務管理を実現するサービス「Aisea Crew」をリリース

FREE MAILMAGAZINEメルマガ登録

DXに特化した最新情報配信中