なぜDXが必要なの?基礎知識や企業への導入についてわかりやすく解説!

なぜDXが必要なの?基礎知識や企業への導入についてわかりやすく解説!

目次

経済産業省が企業への導入を推進している「DX」は、なぜ必要とされるのでしょうか?ビジネスにおいてどんなメリットがあるのか気になるところです。

本記事では、DXとはどんなものなのか基本概要をおさらいするとともに、企業への導入方法について解説します。経済産業省が選定したDX銘柄もご紹介しますので、自社で導入する際の参考にしてください。

そもそも「DX」ってなに?

「DX」とはどういうものなのか、意味や定義など基本概要を確認していきましょう。

DXの意味と定義をおさらい

DXとは「Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)」の略称です。頭文字を取って省略するなら「DT」になるのではと思われがちですが、「DX」と略されるのは英語圏での習慣が関係しています。

「~を横切る」といった意味を持つ「Trans」の同義語とされているのが、「交差する」という意味の「cross」です。英語圏では交差を視覚的に表現した「X」が代用されることが多いことから、「Digital X-formation」となるため「DX」と略称されています。

DXのはじまりは、2004年にスウェーデンのエリック・ストルターマン教授が提唱した概念にあります。デジタル技術を活用することで人々の生活があらゆる面で良い方向に変化することだと定義されています。

ビジネスシーンにとってのDXとは?

ビジネスシーンにDXが導入されると、情報技術である「ICT」の能力が最大限に引き出される新しい社会や経済システムの誕生が予想されています。経済システムに人工知能の「AI」や、モノとインターネットをつなぐ「IoT」を導入することで、企業への変革をもたらすでしょう。

たとえば、モノである製品からデータを収集することで新しいサービスの展開につなげたり、自動化の技術によって異業種と連携したりできます。ほかにも、シェアリングサービスが普及していくと、モノを所有せずに必要時だけ利用する社会への移行も可能です。

DXが進展していくと、これまで特定分野や組織内で部分的に最適化されてきたシステムが、社会全体に最適なものへ変革されていきます。将来的には、現実世界とサイバー空間がシームレスにつながる世界を実現できるのです。

企業へのDXが推進される理由とは?

DXを導入すると企業にはどんなメリットがあるのでしょうか。DXが必要とされる理由をご紹介します。

DXが推進される背景

スマートフォンやタブレット、パソコンの普及によって、データを活用した情報やサービスの提供が一般的になりました。生活の変化とともに消費者の行動も変化しています。これまで欲しいモノがあるときは実店舗まで足を運んでいましたが、今はスマートフォン1つで商品検索から支払いまで実現可能です。

ビジネス競争においてもデジタル技術による最適なサービスの提供が求められ、差別化の大きな要因となっています。既存のビジネスを脱却し、新たなデジタル技術を取り入れることで新しい価値を生み出すのが、DXです。

顧客や市場の変化に対応した新たなビジネスモデルを構築し、リアルとインターネットの両面から顧客体験を提供することで価値が創出されます。ビジネス競争上で優位性を保てるのは大きなメリットといえるでしょう。

実際にDXを推進している企業では、利益や生産性の向上、新製品・サービスによる売上拡大、顧客ロイヤルティの向上など、さまざまな効果が見られています。

DXがもたらす企業の変革

経済産業省がDXの導入を推進する理由の1つが「2025年の崖」と呼ばれるリスクです。日本では多くの企業が長年に渡って既存システムを使い続けています。2025年前後には、基幹系システムが21年以上経過する企業が60%にのぼると予想。IT人材が大幅に不足し、既存システムのサポート終了時期を迎えます。

既存システムがブラックボックス化しデータを活用できないと、DXの実現は困難です。デジタル競争から脱落し、システムの維持管理費が高騰するなど、さまざまなリスクが集中するのを避けられません。DXによる変革は、リスクを招く老朽化したレガシーシステムからの脱却を可能にします。

企業が製品やサービスを提示し選んでもらう時代から、消費者が企業を選ぶ時代に変わりました。ビジネスモデルのタイプは、BtoB・BtoC・CtoCとさまざまですが、すべての市場で推進されているのがデジタル化です。DXで消費者ニーズに対応した新しいビジネスへ変革することで、市場での競争力を強化します。

企業がDXを実現するために必要なこと

DXの必要性がわかりましたが、企業への導入を進めるにはどうしたらいいのでしょうか?

DX実現の基礎づくり

企業がDXを実現するためには、ビジデスモデルの構築について経営戦略やビジョンを明確に提示することが重要なポイントです。データとデジタル技術を活用してどんなビジネス価値を生み出すのか、経営トップがDXの変革に対して強いコミットメントを持って取り組むことが求められます。

ビジネス部門とIT部門が一体化して組織全体で推進するための体制づくりや、デジタルスキルを持った人材の育成・確保を行うことも必要です。投資の意思決定や変化に対するスピーディーな対応力も欠かせません。

また、DXの実現に向けた基盤となるITシステムの構築も必要です。各部門が相互連携した全社的な体制の整備のほか、システムが複雑化・ブラックボックス化しないためのガバナンス確立、DXで実現したい要件を明確に定義する能力が求められます。

実行プロセスにおいては、資産の現状分析と評価、資産の仕分けとプランニング、刷新された新しいビジネスモデルへの追従力が必要です。

デジタル企業になるためにすぐやるべきこと

DX未着手で知識が不足している企業や、DXを進めたいものの散発的になっている企業は全体の90%以上を占めています。デジタル企業へと変革するためには、すぐにやるべき対応から進めていくのがポイントです。

何から着手すればいいかわからないDX未着手の企業は、他企業でのDX事例を参考にするなど、DXへの理解を深めることが第一歩。デジタルに関するスキルが不足している場合は、オンライン講座を活用できます。AIやIoT、ネットワーク、コンピューターシステムなどさまざまなカテゴリの講座を、入門レベルから受講できます。

DXの推進がうまくいかない企業は、市販の製品やサービスを活用した対応が有効です。コンサルティング会社では、DXに必要な要素の専門的な知見やノウハウを持った専門家のサポートを提供しています。

DXの導入は段階的な取り組みが成功へのポイントです。体制の整備・戦略の策定・推進状況の把握といった短期的な対応と、さらなる変革の推進・デジタルプラットフォームの形成・DX人材の確保といった中長期的な対応に分けて取り組みましょう。

参考にしたい経済産業省が選定したDX銘柄

経済産業省は東京証券取引所と共同で、経営革新や収益水準、生産性の向上を生み出すIT利活用の積極的な取り組みをしている企業を「攻めのIT経営銘柄」を選定してきました。

2020年からは、DX推進の仕組みを構築しデジタル活用の実績に優れている企業を「デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)」として選定されています。

さらに、「DX銘柄」に選定された企業の中から、業種の枠組みを超えてデジタル時代を先導している企業に選ばれるのが「DXグランプリ」です。2021年は「株式会社日立製作所(電気機器)」と「SREホールディングス株式会社(不動産業)」がDXグランプリに選定されました。

DXを実現してビジネスモデルを革新しよう!

「2025年の崖」で予想されるさまざまなリスクを回避するためには、DXの推進が必要です。デジタル技術を取り入れ新しいビジネスモデルを構築することで、時代に適したスタイルを確立し市場競争でも優位になります。DXに役立つ講座を受講したり、「DXグランプリ」に選ばれた企業の取り組みを参考にしたりして、自社のDXを実現させましょう。

文:xDX編集部 画像提供:Getty images, photoAC

関連記事

  • DX推進で情報にアンテナを張ることが大切な理由は?情報収集のポイントもご紹介

    DX推進で情報にアンテナを張ることが大切な理由は?情報収集のポイントもご紹介

  • DXライブラリに注目。活用することで得られるメリットを解説!

    DXライブラリに注目。活用することで得られるメリットを解説!

  • 中小企業のデジタルトランスフォーメーションの事例から成功させるポイントを解説!

    中小企業のデジタルトランスフォーメーションの事例から成功させるポイントを解説!

  • DXの意味が分かれば2025年の崖も理解できる?初心者にも分かりやすく解説

    DXの意味が分かれば2025年の崖も理解できる?初心者にも分かりやすく解説

  • デジタルトランスフォーメーションの基礎知識|企業への導入を成功させるポイントは?

    デジタルトランスフォーメーションの基礎知識|企業への導入を成功させるポイントは?

News

  • ヤプリ、アプリ開発にさらなる自由を与える新機能を多数発表〜モバイルDXを加速させる”デザイン・施策・連携”を強化〜

  • オロ、ビジネスモデルにあったデジタル広告を可能にする独自指標「PGI」を開発

  • 【資金調達】ITエンジニア向け見積もり作成のDXツールを展開する株式会社EngineerforceがSEEDラウンドにて総額3,500万円調達!

  • 製薬・医療機器メーカー向けのプロモーションSaaSを提供する株式会社フラジェリンが、大阪オフィスを「WeWork なんばスカイオ」に開設

  • エンジニア組織の活動量を自動解析し、生産性向上をサポート エンジニア組織支援SaaS「Findy Teams」正式版をリリース

FREE MAILMAGAZINEメルマガ登録

DXに特化した最新情報配信中