㍿Engineerforceが、新たに収益を可視化して見積もりの改善を行う新機能をリリース

見積もりプロセスを改善する株式会社Engineerforce(本社:東京都渋谷区、代表取締役:飯田 佳明、以下「Engineerforce」)は、新たに収益を可視化して見積もりの改善を行う新機能をリリースいたしました。今回の新機能の中にはタスクの可視化を行うバーンダウンチャート、日々の収益を可視化するような機能も含まれており、プロジェクトマネージャーのPM業務負担を減らします。

今回のリリースの背景

IT業界において、"見積もり作成"は業務の中で重要な工程でありながら、それらを改善するプロセスが上手く回っていないようにも感じておりました。そのため新機能として、日々の収益性やタスクの進捗を確認することができる仕組みや見積もりからプロジェクトマネージメントまで対応可能な予実管理機能をリリース致しました。

Engineerforce(エンジニアフォース)新機能のご紹介

見積もりからプロジェクトマネージメントまで

見積もりで作成したものがそのままカンバンとして使用することができます。

わざわざ表計算で見積もりを作ったものをプロジェクトマネージメントツールに転記する必要はありません。

実績時間に応じた収益の比較

見積もりに対して実績差分を入れることができます。

実績時間に応じて当初の計画と実績時間に応じた収益性を比較することができるため、日々の進捗を確認することができます。

Engineerforce(エンジニアフォース)のご紹介

豊富なサンプル例

サンプル例を活用することにより類似案件の要件定義漏れを防ぎます。

カスタマイズ可能なタスク設定

タスクの項目はカスタマイズできるため、情報共有したい箇所をしっかりと履歴として残すことができます。

テンプレートで見積もりの積み上げが楽に

テンプレートは個社でカスタマイズもできるため、必要な項目をテンプレート化させることにより、作業負荷を大幅に減らすことができます。

株式会社Engineerforce(エンジニアフォース)について

株式会社Engineerforceは、IT業界の非効率を解消するというミッションを掲げ、見積もりマネジメントシステム「Engineerforce」の開発を行なっております。本システムは見積もり作成に関わる手間や負担を減らし、ITエンジニアの生産性の向上を図るツールです。見積もりに関する情報をSaaSモデルで提供することにより、情報の一元化や共有をスムーズに行うことができます。

会社概要

会社名:株式会社Engineerforce(エンジニアフォース)
代表者:飯田佳明
所在地:東京都渋谷区宇田川町16-8 渋谷センタービル3F
   URL:https://engineerforce.io/
Twitter:https://twitter.com/Yoshiaki__iida
  Slack:https://join.slack.com/t/engineerforce-r536667/shared_invite/zt-x7xtup8j-nEksj6TMBA_vlUdLPxzngQ

引用元:PRTIMES

関連記事

  • ㍿Borderlessが、株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO」において、募集による投資申込みの受付を開始することを発表

  • ㍿情報基盤開発が、従業員の心身の健康管理に関するサービスを提供する㍿メンタルヘルステクノロジーズと業務提携契約を締結

  • NTT印刷㍿が、新たに「まるごと電子化日報業務効率化パッケージ」をサービスラインアップに追加し、提供を開始

  • ㍿カヤックが、㍿リビングハウスの一部株式を取得し、資本業務提携を締結

  • サグリ㍿が、これまで目視で行われていた農地パトロール調査を、衛星データとドローンを活用することで、農業委員会が効率的な調査を行うことを実現

  • ㍿キャリアボットが、就活生を支援してきたことで培ったノウハウを活かし、より多くの就活生を支援すべく会員制オンライン就活支援サービス「CAREERBOT PRIME」を無料で開始

News

  • ㍿Borderlessが、株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO」において、募集による投資申込みの受付を開始することを発表

  • ㍿情報基盤開発が、従業員の心身の健康管理に関するサービスを提供する㍿メンタルヘルステクノロジーズと業務提携契約を締結

  • NTT印刷㍿が、新たに「まるごと電子化日報業務効率化パッケージ」をサービスラインアップに追加し、提供を開始

  • ㍿カヤックが、㍿リビングハウスの一部株式を取得し、資本業務提携を締結

  • サグリ㍿が、これまで目視で行われていた農地パトロール調査を、衛星データとドローンを活用することで、農業委員会が効率的な調査を行うことを実現

FREE MAILMAGAZINEメルマガ登録

DXに特化した最新情報配信中