㍿DOTZがLINE公式アカウントの運用状況を診断し、課題の可視化・改善策の考案と適切な運用スキームをご提案をするサービス「LINE 2nd OPINION」の提供を開始

DX推進・マーケティング戦略カンパニーのDOTZ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:稲益 仁 以下、「DOTZ」)は、2022年8月16日より、LINE公式アカウントの運用状況を診断し、課題の可視化・改善策の考案と適切な運用スキームをご提案をするサービス「LINE 2nd OPINION」の提供を開始いたします。

【URL】https://dotz.co.jp/

LINE 2nd OPINION》誕生の背景

日本国内でのMAUが9,200万人を超え(※1)、年齢・性別関係なく幅広い層に利用されているLINEは、ビジネスにおいても重要な役割を担っています。企業からのメッセージやキャンペーン情報などを配信できるLINE公式アカウントは、新規ユーザーの獲得からCRMまでマーケティングファネル全体をカバーできることから、顧客との有効なタッチポイントとして多くの企業が活用を進めています。

その一方で、現状の運用方法が適切なのか、他に有効な活用手段が無いか、といったLINE公式アカウント運用における悩みや課題を解決したいというニーズが存在していました。

そこでこの度、DOTZではLINE公式アカウントの運用に課題を抱えている企業様に向けて、運用状況の解析を行うサービス「LINE 2nd OPINION」の提供を開始しました。

本サービスでは、多数のLINE公式アカウントの導入・運用を行ってきたDOTZの豊富な実績を活かして、アカウント運用における重要な3つの評価項目を独自の視点で分析・診断します。

※1 LINE株式会社調べ LINEアプリ 月間アクティブユーザー 2022年3⽉末時点

LINE 2nd OPINION》の3つの特徴

プロ集団による独自の視点でLINE公式アカウントを診断

日本で9名のみのLINE認定講師「LINE Frontliner」が代表を務め、LINEのみを取り扱うマーケティング戦略カンパニーDOTZ株式会社が、LINE運用に必須と定める3項目を独自の視点で分析します。

多数のLINE公式アカウントの導入・運用を行ってきた豊富な実績を活かして、LINEのプロならではの視点から現状運用スキームの課題点や改善の余地があるポイントを可視化させます。

診断結果に応じて理想的な改善スキームをご提案

診断結果に応じて今後の運用に役立てて頂ける有益な運用ナレッジのご共有・理想的な運用方法や施策レベルでのご提案まで行います。

BtoCサービスであればどんな業種であっても対応可能!

BtoC企業様であれば、業種問わずどんなサービスでも対応が可能です。(※2)さまざまな業界・業種で豊富な実績を誇っているDOTZだからこそ、同業他社のLINE公式アカウント活用事例をもとに、各業界にあったスキームでの効果改善施策のご提案が可能です。

※2 友だち数300万人以上または、LINE公式アカウントにおける月間利用金額350万円以上の企業様に限ります

LINE 2nd OPINION」製品概要

国内で唯一LINEのみを扱うマーケティング戦略カンパニーDOTZが多岐(ダイレクト、ブランド、販促、OMO等)に渡るLINE公式アカウント運用の知見を元に企業様の運用するアカウントを第三者目線で診断し、理想的な運用のアドバイスをご提供いたします。

価格:通常診断料金50万円→毎月先着3社限定0円!
(リリースキャンペーンとして、毎月3社様限定で”完全無料”にて診断をご提供)

現在のLINE公式アカウント運用に疑問を感じている企業様に限らず、LINEのプロに運用最適化の話を聞いてみたい!と思われましたご担当者様はお気軽にお問い合わせ下さい。

https://dotz.co.jp/2nd-opinion/?utm_campaign=220816prtimes

DOTZ株式会社について

スティーブジョブスが米スタンフォード大学の卒業式で行ったスピーチに「点と点を繋げる」(connecting the dots)という言葉があります。人生で様々な経験(点)を積み重ねた結果、 それらの点と点はやがてつながり、未来で大きな力になると信じて、彼は今と向き合う意思を強く表明しました。

私たちは「Create The BEST CX "日常を便利に。新しい顧客体験を創造する"」をミッションに掲げています。

点と点を結ぶと線が現れるように、生活者の身近にあるコミュニケーションプラットフォームを活用してヒトと企業を繋ぎ、分断したコミュニケーションを1つにまとめていきたい、そんな想いを込めてつけた社名です。 これからの時代にあった新しい体験価値を創造していきます。

会社概要

社名:DOTZ株式会社
本社所在地:〒150-0013 東京都渋谷区恵比寿1-18-18 東急不動産恵比寿ビル4F
代表取締役社長:稲益 仁
設立:2020年11月
WEB:https://dotz.co.jp/

本サービスに関するお問い合わせ先

DOTZ株式会社 アカウントプランニング事業部
メールアドレス:info@dotz.co.jp
公式サイト: https://dotz.co.jp/

本リリースに関するお問い合わせ先

DOTZ株式会社 広報担当
メールアドレス:pr@dotz.co.jp

お客様からのお問い合わせ先

問い合わせ先名称

TEL:03-6721-6611
e-mail:pr@dotz.co.jp

本リリースに関する報道お問い合わせ先

メディア等からの問い合わせを受けられる方

《御社名》DOTZ株式会社
《部署名》アカウントプランニングDiv
《ご担当者名》笹山 尭央
TEL:03-6721-6611
e-mail:pr@dotz.co.jp

引用元:PRTIMES

関連記事

  • ㍿Borderlessが、株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO」において、募集による投資申込みの受付を開始することを発表

  • ㍿情報基盤開発が、従業員の心身の健康管理に関するサービスを提供する㍿メンタルヘルステクノロジーズと業務提携契約を締結

  • NTT印刷㍿が、新たに「まるごと電子化日報業務効率化パッケージ」をサービスラインアップに追加し、提供を開始

  • ㍿カヤックが、㍿リビングハウスの一部株式を取得し、資本業務提携を締結

  • サグリ㍿が、これまで目視で行われていた農地パトロール調査を、衛星データとドローンを活用することで、農業委員会が効率的な調査を行うことを実現

  • ㍿キャリアボットが、就活生を支援してきたことで培ったノウハウを活かし、より多くの就活生を支援すべく会員制オンライン就活支援サービス「CAREERBOT PRIME」を無料で開始

News

  • ㍿Borderlessが、株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO」において、募集による投資申込みの受付を開始することを発表

  • ㍿情報基盤開発が、従業員の心身の健康管理に関するサービスを提供する㍿メンタルヘルステクノロジーズと業務提携契約を締結

  • NTT印刷㍿が、新たに「まるごと電子化日報業務効率化パッケージ」をサービスラインアップに追加し、提供を開始

  • ㍿カヤックが、㍿リビングハウスの一部株式を取得し、資本業務提携を締結

  • サグリ㍿が、これまで目視で行われていた農地パトロール調査を、衛星データとドローンを活用することで、農業委員会が効率的な調査を行うことを実現

FREE MAILMAGAZINEメルマガ登録

DXに特化した最新情報配信中